2010年05月14日

お店への集客は商圏での周知に最適化を図る事から始める

 お店と云っても様々な業種がありますから、ここでは商圏を有し、主に店舗内にお客様を呼び込み、店舗内での商品やサービスを提供する事で売上を図る業種と限定してみます。

 上記に区分される業種としては、外食産業や各種小売店、美容院/理髪店、病院、温浴施設、宿泊施設、アミューズメント施設、ウェルネス事業他、幅広く存在しております。

 インターネットの登場でホームページやブログによる集客、より正確には認知目的で活用されている方が今では殆どだと思いますが、いまだにECサイトにおけるWebマーケティングをそのまま踏襲し、コンセプトが不明瞭なまま運用を重ね、効果を望む処か何にもなっていないサイト群をよく見ます。

 極端な話、明確な指標もないままホームページやブログを開設し、これを運用するのは、全く“無意味"です。
 ホームページ屋、Web屋の私が云うのですから間違いありません。

 多くのHP制作会社やWebマーケターが云う様な横並びの手法をそのまま適用しても意味はありません。
 より具体的なプランニングが必要であり、適切な手法を選択しなければ、インターネットの活用術を放棄し、自ら集客法を手狭にしてしまう様なものです。

 今回は、より具体的な考え方とツールをお伝え致します。





 商圏が存在し、店舗内でマネタイズする業種にとって、ECサイトと同じ手法でWebマーケティングを用いるのは、馬鹿げた話です。

 時間や距離にあまり左右されないECサイトの場合、インターネット上でマネタイズ出来る訳ですから、Webマーケティングに資金を投下する事は幾らでも出来ます。
 それらのECサイトと同列に置き、SEO対策PPC広告に躍起になってもナンセンスですし、そもそも意味はありません。

 ニッチなキーワードで上位に表示されようと、そもそも検索数が少なければ認知には繋がりませんし、生活圏や活動エリアが異なれば、意味がありません。
 遠方の来るかどうか分からない一見客に期待をかけるのは観光地に拠点を構えるお店が行えば良い事であり、最も重要なのは、リピーターを築き、また、そのリピーターを放さない事です。

 資金や規模が大きく売上確保を目指すのであれば、顧客管理システム(CRM:Customer Relationship Management)の類でCTI(Computer Telephony Integration)やDM、ML(Mailing List)等で顧客満足度向上を目指せば良いのですが、そもそもリピーターのパイが小さければ作業効率の低下だけを招き、本質的な売上向上を目指す目的ではありません。
 これをWeb上で成約させようとし、メルマガ会員を募っても無意味です。何故なら、クローズド環境にユーザーを落とし込む手法そのものがECサイト向けであり、店舗内でマネタイズする業種にとって、ネット会員をマネタイズする術がないからです(労力分、無駄になりますし、概ね、失敗します)。

 従って、店舗がまず始めに優先すべき手順は、商圏内での周知徹底にこそあります。

 店舗経営者がよく勘違いしてしまうのが、店舗を構えるその特定地域において、自身のお店が既に知られているであろう、と云う思い違いにあります。
 これは甚だ間違っており、行政の実施する周知徹底と云う語と同じくらい抜けており、貴方の店舗は貴方が思う程、知られていません。

 この思い違いが起こるのは当然の事です。
 その店舗を拠点として仕事をしていれば、日常において周辺域の人々と出会い、滞りなく業務を行ってゆく訳ですから、拠点地域に馴染むのは造作もない事です。
 しかし、実際に周辺域との接点は、業務における必須要項、即ち、多くは店舗内と店舗経営に纏わる特定業種間としか存在せず、そこが仮に地元であっても、慣れ親しんだ場所であっても、関係性としては業務の範疇を出ない訳です。

 通常、店舗における商圏とは、明らかに店舗業務に纏わる活動圏よりも大きい訳であり、視野の利く限りにおける認識力は、商圏内にいる潜在顧客への周知には全く及ばないのです。

 活動圏(弊社ではスフィアと呼んでいます)は、大きく4つに区分出来ます。
 生活活動圏、ビジネス活動圏、レジャー活動圏、ショッピング活動圏です。
 これらの活動圏は、消費者各人によって異なり、消費者と店舗位置の関係性からスフィア区分が異なります。
 同様に、消費者行動(Consumer Behavior)におけるどのシーンにおいて自身の店舗が属すかを見極める必要性があり、それは業種は勿論、ターゲット層によっても異なる訳です。

 本来、細かな分析指標の下、無数にあるマーケティング手法を選択し、これを実施する事で最適化を図るのですが、これを実施するだけの資金も規模も人もいないのが現状だと思われます。

 そこで、最初にすべき事は、店舗経営者にありがちな思い違いをなくす事、且つ、商圏を意識し、消費者のスフィアに対する周知を徹底させます。

 地域における周知に使えるWebマーケティングの手法としてエリアターゲティング広告があります。
 これは特定地域をターゲットとしたWeb広告の類で、地域カテゴリや地域ポータルへのWeb広告です。
 特定地域における認知度を向上させる目的として、ある程度のインプレッションが期待でき、大変、分かり易いPR法です。
 但し、これは店舗内でマネタイズする業種以外、即ち、サービス提供域を店舗外に持つ業種のブランディング構築にも活用でき、ブランディングが店舗集客に直結する、と云う訳ではありません。
 所謂、中長期的な戦略となり、店舗集客の為には別途、仕掛けが必要になります。
 この場合、比較的コストがかかるので、中規模程度の資金力が必要不可欠になります。

 その為、地域に根差した周知に、特定地域をキーワードとしたSEO対策リスティング広告で補おうとするのですが、ユーザーのリテラシー向上により検索対象キーワードは、よりニッチな地域を伴う為、店舗を知らしめるには難しい(対象キーワードが多くなり、多くしなければ知名度には結び付かない)ものとなります。
 即ち、周知目的からはブレてしまいます。

より正確には、ニッチな特定地域名を複数用意してSEO対策をする事そのものは、比較的簡単です。但し、狙った程の効果は上がりません。故に、効果を得るのが難しい、と云う意味です。
 何故なら、検索対象者の絶対数が少ない上、集客導線がサイトコンテンツに依存する為です。


 そこで最も効果的なのがアドネットワークを活用した地図カテゴリから店舗位置確認と誘導が可能な位置情報連動型広告です。
 店舗でマネタイズされる業種の場合、仮にその店舗サイトがあった場合、ユーザーは最終的な行動決定時に必ず、アクセスマップに目を通します。
 つまり、店舗位置確認をするアクションが必要になり、このアクションを伴わない同一ユーザーによるサイト内ランディングは、情報検索、或いは、比較検討における内容確認でしかない為、集客対象にはならず、店舗位置を周知する目的も果たせない事を意味しています。

 位置情報連動型広告は、複数の著名なポータルサイトの地図カテゴリに直接、店舗位置が掲載されますから、店舗場所の認知に最適化されます。
 要は、アクセスマップを1アクションでユーザーに閲覧させている状況と同じです。
 モバイルであれば、GPSナビゲーションにより、マップと連動しますから、ユーザーの行動決定時、そのまま集客導線が担保される事になります。
 つまり、位置情報連動型広告であれば、自サイトにランディングさせる必要なく、認知・集客が可能であり、Web上でのアクション数も少ない事から行動判断時からの離脱を低下させる事が可能となります。

 店舗の認知・集客に特化している為、単体の店舗であろうと複数店舗であろうと、ユーザーの活動圏における周知に最適化されており、実際の消費者行動にも則した実践的なものになっております。


 この様に、Webマーケティングとざっくり云っても、傾向と対策は各々存在し、且つ、リアルマーケティングと連動させる事で、より効果をアップさせる事が出来ます。
 まずは、必要な手法で絶対条件をクリアする為に最適化を図り、そこから更に効果向上を目指した手法を組み合わせて行くのが本質的な認知集客法と云えます。

 そして、最適化と効果向上には、業種業態は勿論、地域特性や経営方針、ターゲット、目的等に応じた柔軟、且つ、数多の手法を、貴方のお店向けにオーダーメイドしたマーケティングが必要不可欠と云えます。
 万人に適用可能なマーケティングでは、その手法が飽和した時点で埋もれてしまいますし、そもそも実践向きではありません。

 弊社では、マーケティングのお手伝いとして各々フルオーダーのコンサルティングとしてマイセイジと云う安価なコンサルサービスもご提供しておりますので、是非、お問い合わせ下さい。

 また、最新のツイッターマーケティング&ブランディング手法をご提供するシュリッセルと云うサービスも開始致しましたので、合わせてご覧頂ければ幸いです。
 Twitterを活用した店舗集客や認知度向上に役立つ本物のノウハウをご提供させて頂きます。

 お電話でのお問い合わせは「043-238-0430」に迄、お願い致します。

尚、お電話でのお問い合わせ際には、必ず番号を通知設定にしておかけ下さい。


 それでは、アリーヴェデルチ♪


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